5,000万円の住宅ローンなら月々の返済はいくらになる？総支払額や適正な年収はどのくらいか解説！

マイホームの夢を実現するために、住宅ローンは多くの方にとって不可欠な手段です。

しかし、高額な住宅ローンを組むとなると、毎月の返済額や総支払額、そして必要な年収など、気になる点がたくさん出てくるでしょう。

特に5,000万円という金額は、多くの方にとって大きな金額です。

この記事では、5,000万円の住宅ローンを組む場合について、具体的なシミュレーションを通して、返済計画を詳しく解説していきます。

住宅購入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。無理のない返済計画を立てることは、安心してマイホームを持つための第一歩です。

住宅購入の平均額からみると

住宅購入を検討する際、まず気になるのは「他の人はどれくらいの金額の家を買っているのか？」という点ではないでしょうか。国土交通省の調査によると、住宅購入の平均額は地域や物件の種類によって大きく異なりますが、全国平均で見ると3,000万円～4,000万円程度となっています。

表：住宅の種類別平均購入金額

住宅の種類	平均購入金額
建売住宅	3,000万円～4,000万円
注文住宅	4,000万円～5,000万円
中古マンション	2,000万円～3,000万円

（国土交通省のデータを基に作成）

この平均額から考えると、5,000万円の借り入れはやや高めのラインと言えるかもしれません。しかし、都心部や人気のエリアでは、5,000万円以上の物件も珍しくありません。重要なのは、平均額にとらわれすぎず、自身のライフスタイルや将来設計に合った借り入れ額を設定することです。無理のない返済計画を立てるためには、頭金の準備や返済期間の設定など、様々な要素を考慮する必要があります。

注文住宅の平均購入金額

注文住宅は、間取りやデザインなどを自由に設計できるため、理想の住まいを実現できる魅力があります。しかし、その分、費用も高くなりがちです。注文住宅の平均購入金額は、一般的に建売住宅よりも高く、4,000万円～5,000万円程度と言われています。もちろん、使用する素材や設備のグレード、建物の規模などによって費用は大きく変動します。5,000万円の住宅ローンを検討している方の中には、注文住宅を視野に入れている方もいるかもしれません。注文住宅を建てる場合は、設計段階からしっかりと予算を立て、無理のない資金計画を立てることが重要です。

住宅ローン5,000万円を組むならいくら年収が必要か

5,000万円の住宅ローンを組む場合、気になるのは「どれくらいの年収が必要なのか？」という点です。

表：年収倍率と必要な年収の目安

年収倍率	必要な年収の目安
5倍	1,000万円
6倍	833万円
7倍	714万円

年収倍率から考えると目安の年収は購入資金の7分の1以上

金融機関によって審査基準は異なりますが、一般的には「年収倍率」という指標が用いられます。年収倍率とは、年収に対する借入額の割合を示すもので、一般的には5倍～7倍程度が目安とされています。

目安の年収は購入価格の7分の1以上

年収倍率が7倍と考えると、5,000万円の住宅ローンを組むためには、714万円以上の年収が目安となります。しかし、これはあくまで目安であり、他の借入状況や家族構成、生活費なども考慮されます。重要なのは、無理のない返済計画を立てられるかどうかです。年収倍率だけでなく、毎月の返済額が生活費に占める割合なども考慮し、総合的に判断することが大切です。

住宅ローンを組むうえで押さえときたいところ

住宅ローンを組む際には、金利の種類や返済方法など、様々な要素を考慮する必要があります。ここでは、特に重要なポイントをいくつかご紹介します。

頭金

頭金は、住宅購入時に自己資金で用意するお金のことです。頭金を多く用意することで、借入額を減らすことができ、毎月の返済額や総支払額を抑えることができます。一般的に、頭金の目安は物件価格の2割程度と言われていますが、無理のない範囲で用意することが大切です。

固定金利と変動金利

金利には、借入期間中に金利が変わらない「固定金利」と、金利が変動する「変動金利」があります。

表：固定金利と変動金利の比較

項目	固定金利	変動金利
金利	借入期間中一定	金利が変動する
返済額	一定	変動する可能性あり
メリット	返済計画が立てやすい	当初金利が低い
デメリット	当初金利が高い	金利上昇リスクがある

固定金利は返済額が一定なので、返済計画が立てやすいというメリットがありますが、変動金利に比べて金利が高めに設定されています。一方、変動金利は金利が低いというメリットがありますが、将来金利が上昇するリスクがあります。

元利均等返済と元金均等返済

返済方法には、「元利均等返済」と「元金均等返済」があります。

表：元利均等返済と元金均等返済の比較

項目	元利均等返済	元金均等返済
毎月の返済額	一定	徐々に減少
返済当初の負担	少ない	大きい
総支払額	多い	少ない

元利均等返済は、毎月の返済額が一定になる返済方法で、返済計画が立てやすいというメリットがあります。一方、元金均等返済は、毎月の返済額のうち元金の割合が一定になる返済方法で、返済当初の負担が大きいですが、総支払額を抑えることができます。

5000万円の毎月の返済額は？

実際に5,000万円の住宅ローンを組んだ場合、毎月の支払額はいくらになるのでしょうか？ここでは、シミュレーションを通して具体的な金額を見ていきましょう。

5,000万円の住宅ローンの返済計画

例えば、金利1.0%、返済期間35年で5,000万円の住宅ローンを組んだ場合、毎月の返済額は約14万円となります。

表：返済シミュレーション結果（金利、返済期間別）

金利	返済期間	毎月の返済額	総支払額
1.0%	35年	約14万円	約5,880万円
1.5%	35年	約15.5万円	約6,510万円

ただし、これはあくまで一例であり、金利や返済期間によって返済額は大きく変動します。

住宅ローンを組む際の注意点

住宅ローンを組む際には、返済額だけでなく、様々な要素を考慮する必要があります。

金利や諸経費も考える

住宅ローンには、金利以外にも、融資手数料や保証料などの諸経費がかかります。これらの諸経費も考慮に入れて、総支払額を把握することが大切です。

維持費と生活費も考える

住宅ローン返済以外にも、固定資産税や修繕費などの維持費がかかります。

表：住宅維持費の例

項目	費用（年間）
固定資産税	約10万円～20万円
都市計画税	約5万円～10万円
修繕積立金	約10万円～20万円

また、生活費も考慮し、無理のない返済計画を立てることが重要です。

返済をムリなく行うためには

住宅ローンは長期間にわたる返済となるため、無理のない返済計画を立てることが重要です。ここでは、返済をスムーズに行うためのポイントをご紹介します。

繰り上げ返済で総支払額を減らす

繰り上げ返済とは、毎月の返済とは別に、まとまったお金を返済することで、元金を減らし、総支払額を減らす方法です。繰り上げ返済には、「期間短縮型」と「返済額軽減型」の2種類があります。

「期間短縮型」と「返済額軽減型」

「期間短縮型」は、毎月の返済額はそのままに、返済期間を短縮する方法です。期間が短くなる分、利息の支払いが減り、総支払額を大幅に減らすことができます。「返済額軽減型」は、返済期間はそのままに、毎月の返済額を減らす方法です。毎月の負担を軽減したい場合に有効です。どちらを選ぶかは、自身のライフスタイルや将来設計に合わせて判断しましょう。

ペアローンで契約をするメリット・デメリット

表：ペアローンのメリット・デメリット

メリット	デメリット
住宅ローン控除を夫婦それぞれで受けられる	契約手続きが2件分必要
借入額を増やせる可能性がある	離婚時のリスクが高い

夫婦で住宅ローンを組む方法として、「ペアローン」という選択肢があります。ここでは、ペアローンのメリット・デメリットについて解説します。

収入合算契約

収入合算契約とは、夫婦の収入を合算して住宅ローンを組む方法です。これにより、借入額を増やすことができます。ただし、どちらか一方が主たる債務者となり、もう一方は連帯保証人となるのが一般的です。

ペアローンの仕組み

ペアローンは、夫婦それぞれが別々の住宅ローンを契約する方法です。これにより、住宅ローン控除を夫婦それぞれで受けることができるというメリットがあります。ただし、契約手続きが2件分必要となるため、手間がかかるというデメリットもあります。

夫婦が協力して住宅ローンを組むなら

夫婦で住宅ローンを組む際には、将来のライフプランの変化（出産、転職、離婚など）も考慮する必要があります。万が一、離婚した場合、住宅ローンの返済をどうするか、不動産をどうするかなどを事前に話し合っておくことが大切です。

住宅ローンは年収や毎月の返済額で考える

住宅ローンを組む際には、年収だけでなく、毎月の返済額や金利、諸経費など、様々な要素を総合的に考慮することが重要です。無理のない返済計画を立てることで、安心してマイホームを持つことができます。

まとめ

この記事では、5,000万円の住宅ローンを組む場合について、返済計画や年収基準、注意点などを詳しく解説しました。住宅ローンは、人生における大きな買い物の一つです。しっかりと情報収集を行い、自分に合った最適なプランを選択することが大切です。この記事が、あなたの住宅購入計画のお役に立てれば幸いです。