年収900万の住宅ローンだと無理なく返せる金額は？

年収900万円の方にとって、住宅購入は大きなライフイベントの一つです。「いくらまで借りられるのか？」「無理なく返済できる金額は？」「頭金はどれくらい必要？」など、様々な疑問や不安があるのではないでしょうか。

この記事では、住宅ローンのプロが、年収900万円の方が安心して住宅ローンを組むための情報を徹底解説します。借入限度額の計算方法から、無理のない返済プラン、頭金の考え方まで、具体的なシミュレーションを交えながら分かりやすくお伝えします。

年収900万でいくらまで借りられる？住宅ローン借入限度額をシミュレーション

まずは、年収900万円の方が、いくらまで住宅ローンを借りられるのか、その目安を見ていきましょう。一般的に、金融機関は以下の2つの基準で借入限度額を判断します。

年収倍率から見た借入限度額

年収倍率とは、住宅ローンの借入額が年収の何倍までなら許容されるかを示す指標です。多くの金融機関では、年収倍率を5～7倍程度に設定しています。

年収900万円の場合、年収倍率5倍で4500万円、7倍で6300万円となります。ただし、これはあくまで目安であり、金融機関や個人の状況によって異なります。

返済負担率から見た借入限度額

返済負担率とは、年収に占める年間返済額の割合のことです。金融機関は、この返済負担率を25%～35%以下に抑えることを推奨しています。

年収900万円で返済負担率25%の場合、年間返済額は225万円、月々の返済額は約18.8万円となります。仮に金利1.5%（全期間固定）、35年返済で計算すると、借入限度額は約5,800万円となります。

重要なポイント： 返済負担率は、住宅ローン以外の借り入れ（自動車ローン、教育ローン、カードローンなど）も含めて計算する必要があります。

【早見表】借入額別 月々の返済額と総返済額

年収900万円の方が、金利1.5%（全期間固定）、35年返済で住宅ローンを借りた場合の、借入額別の月々の返済額と総返済額をまとめました。

借入額	月々の返済額	総返済額
3,000万円	約8.8万円	約3,700万円
4,000万円	約11.8万円	約4,950万円
5,000万円	約14.7万円	約6,180万円
6,000万円	約17.7万円	約7,420万円
7,000万円	約20.6万円	約8,650万円
8,000万円	約23.5万円	約9,880万円

※上記はあくまで目安です。金利や返済期間によって返済額は変動します。

年収900万の理想の住宅ローンは？無理なく返せる借入額と返済計画

前のセクションでは、年収900万円の方が借りられる住宅ローンの上限額について解説しました。しかし、「借りられる額」と「無理なく返せる額」は異なります。 ここでは、年収900万円の方が、安心して返済できる住宅ローンの借入額と、その返済計画について、さらに詳しく見ていきましょう。

3000万～8000万の借入額別 返済シミュレーションと注意点

ここでは、借入額を3000万円から8000万円まで、1000万円刻みでシミュレーションし、それぞれのケースでの月々の返済額、総返済額、そして注意点について解説します。金利は1.5%（全期間固定）、返済期間は35年とします。

借入額	月々の返済額	総返済額
3,000万円	約8.8万円	約3,700万円
4,000万円	約11.8万円	約4,950万円
5,000万円	約14.7万円	約6,180万円
6,000万円	約17.7万円	約7,420万円
7,000万円	約20.6万円	約8,650万円
8,000万円	約23.5万円	約9,880万円

重要なポイント: 上記のシミュレーションは、あくまで一例です。金利の変動や、繰り上げ返済の有無、個々のライフプランによって、返済額や総返済額は大きく変わってきます。

借入額別の注意点（詳細）

• 3000万円:
  • 全期間固定金利でも、月々の返済額は10万円以下に抑えられます。
  • 変動金利を選べば、さらに返済額を抑えられますが、金利上昇リスクには注意が必要です。
  • 年収900万円であれば、最もリスクの低い選択肢と言えるでしょう。
• 4000万円:
  • 共働き世帯であれば、比較的余裕のある返済計画を立てやすいでしょう。
  • 片働きの場合は、家計の見直しや、他の支出とのバランスを慎重に検討する必要があります。
• 5000万円:
  • 金利タイプによって、月々の返済額の差が大きくなります。
  • 変動金利を選ぶ場合は、金利上昇時の返済額増加に備えて、繰り上げ返済や借り換えの検討も視野に入れましょう。
• 6000万円:
  • 年収900万円でも、返済負担が重くなる可能性があります。
  • 購入物件の価格や、自己資金の割合を見直すことも検討しましょう。
  • 住宅ローン控除を最大限に活用するなど、税制優遇措置も確認しましょう。
• 7000万円以上:
  • 慎重な検討が必要です。
  • 収入の安定性や、将来のライフプランを総合的に考慮し、専門家（ファイナンシャルプランナーなど）に相談することをおすすめします。

【共働き/片働き別】世帯年収900万で考える、安心の返済プラン

世帯年収が900万円であっても、共働きか片働きかによって、適切な住宅ローンの組み方は異なります。

• 共働き世帯:
  1. 収入合算の活用: 夫婦の収入を合算することで、借入可能額を増やせる場合があります。ただし、どちらかの収入が減少するリスクも考慮し、片方の収入だけでも返済できる範囲に留めるのが賢明です。
  2. ペアローンの検討: 夫婦それぞれが住宅ローンを契約する「ペアローン」も選択肢の一つです。それぞれが住宅ローン控除を受けられるメリットがあります。
  3. 出産・育児への備え: 出産や育児で一時的に収入が減る可能性があるため、その期間の返済プランも考えておく必要があります。育児休業給付金や児童手当などを活用し、無理のない返済計画を立てましょう。
• 片働き世帯:
  1. 返済負担率の抑制: 収入源が一つしかないため、返済負担率を低めに抑えることが重要です。一般的には、20%以下を目安にすると良いでしょう。
  2. 団体信用生命保険の検討: 万が一、契約者に何かあった場合でも、住宅ローンが残らないように、団体信用生命保険の保障内容を充実させておくことをおすすめします。
  3. 繰り上げ返済の活用: 余裕資金がある場合は、繰り上げ返済を活用して、返済期間を短縮したり、月々の返済額を減らしたりすることも検討しましょう。

重要なポイント: どちらのケースでも、将来のライフイベント（子どもの進学、車の買い替え、老後資金の準備など）を考慮し、長期的な視点で返済計画を立てることが大切です。

年収900万の住宅購入、頭金はいくら必要？頭金なしのリスクと対策

住宅購入を検討する際、「頭金はいくら用意すればいいの？」「頭金なしでも大丈夫？」といった疑問を持つ方は多いでしょう。年収900万円の場合、頭金をどう考えるべきか、そのメリット・デメリット、そして頭金が少ない場合の注意点について解説します。

頭金あり・なし メリットとデメリット

頭金は、住宅購入価格の一部を自己資金で支払うものです。一般的には、物件価格の10%～20%が目安とされていますが、必ずしも必要ではありません。頭金の有無によるメリットとデメリットを整理してみましょう。

【頭金あり】

• メリット
  1. 借入額を減らせる: 住宅ローンの借入額が少なくなるため、総返済額を抑えることができます。利息の支払いが減るため、結果的に数百万円単位で差が出ることもあります。
  2. 月々の返済額を減らせる: 借入額が少ない分、毎月の返済負担が軽くなります。家計に余裕が生まれ、将来のライフプランに合わせた貯蓄や投資もしやすくなります。
  3. 金利が優遇される可能性がある: 金融機関によっては、頭金の割合に応じて金利が低くなる場合があります。特に、フラット35などの一部の住宅ローンでは、頭金の割合が金利に影響します。
  4. 住宅ローンの審査に通りやすくなる: 頭金を用意できるということは、計画性や返済能力があると判断され、審査に有利に働くことがあります。
• デメリット
  1. 手元資金が減る: まとまった資金が必要になるため、手元資金が一時的に減少します。緊急時の備えや、他の投資機会を逃す可能性もあります。
  2. 購入時期が遅れる可能性がある: 頭金を貯めるために、住宅購入の時期が遅れることがあります。

【頭金なし（フルローン）】

• メリット
  1. 手元資金を残せる: 手元資金を減らさずに住宅を購入できるため、急な出費や、他の投資に資金を回すことができます。
  2. すぐに住宅を購入できる: 頭金を貯める期間を待たずに、希望の物件をすぐに購入できます。
• デメリット
  1. 借入額が増える: 住宅ローンの借入額が増えるため、総返済額や月々の返済額が増加します。
  2. 金利が高くなる可能性がある: 金融機関によっては、頭金なしの場合、金利が高くなることがあります。
  3. 住宅ローンの審査が厳しくなる: 頭金がないことで、返済能力を疑問視され、審査が厳しくなることがあります。特に、年収に対して借入額が大きい場合は注意が必要です。
  4. 売却時にローンが残るリスク: 将来、住宅を売却する際に、売却価格がローン残高を下回る可能性があります。（オーバーローン）

頭金が少ない場合の金利優遇と注意点

最近では、頭金が少ない場合でも、一定の条件を満たせば金利が優遇される住宅ローン商品が増えています。

金利優遇の例

夫婦共に安定した収入がある場合、金融機関は返済能力が高いと判断し、金利優遇を受けられる可能性があります。また、勤続年数が長かったり、公務員のような安定した職業に就いていることも、金利優遇の条件となることがあります。特定のクレジットカードの利用や、給与振込口座の指定など、金融機関が定める条件を満たすことで、金利優遇を受けられる場合があります。

注意点:

金利優遇を受けるためには、一定の条件を満たす必要があります。事前に金融機関に確認しましょう。金利優遇があるからといって、必ずしもその住宅ローンがお得とは限りません。他の金融機関の住宅ローン商品とも比較検討し、総返済額や諸費用を含めて、総合的に判断しましょう。金利が優遇されたとしても、無理な借入は禁物です。ご自身の収入やライフプランに合った、無理のない返済計画を立てることが大切です。

年収900万の住宅ローン、後悔しないためのポイントと注意点

年収900万円であれば、住宅ローンの選択肢は大きく広がります。しかし、「借りられる額」と「無理なく返せる額」は違うということを忘れてはいけません。ここでは、住宅ローンで後悔しないために、特に注意すべきポイントを詳しく解説します。

返済負担率25%以内は本当？ライフプランに合わせた考え方

住宅ローンの審査では、「返済負担率」（年収に占める年間返済額の割合）が重視されます。一般的に、返済負担率は25%以内が理想とされていますが、これはあくまで目安です。重要なのは、ご自身のライフプランに合った返済計画を立てることです。

例えば、

• 今後、お子さんの教育費が大きくかかる予定がある。
• 車の買い替えや海外旅行など、大きな支出の予定がある。
• 将来的に、転職や独立を考えている。

このような場合は、返済負担率を20%以下に抑えるなど、より慎重な計画が必要です。 逆に、

• 収入が安定しており、今後も増加が見込める。
• 共働きで、世帯収入に余裕がある。 などの場合は、25%を超える返済負担率でも、問題ないケースもあります。

大切なのは、現在の収入だけでなく、将来の収入や支出の変化を予測し、長期的な視点で返済計画を立てることです。

定年までの完済は必須？老後資金とのバランス

住宅ローンの返済期間は、定年までに完済できる期間に設定するのが一般的です。しかし、近年は定年退職後も働く方が増えていることや、老後資金の準備状況によっては、必ずしも定年までの完済にこだわる必要はありません。

ただし、定年後も住宅ローンが残っていると、老後資金を圧迫する可能性があります。そのため、

• 繰り上げ返済を活用して、定年前に完済を目指す。
• 退職金で一括返済する予定を立てる。
• 住宅ローンの返済とは別に、老後資金をしっかりと準備する。

といった対策を検討しましょう。 老後資金と住宅ローンのバランスを考え、無理のない返済計画を立てることが重要です。

税金、維持費…住宅ローン以外にかかる費用も忘れずに

住宅を購入すると、住宅ローン以外にも様々な費用がかかります。これらの費用を事前に把握し、資金計画に組み込んでおくことが大切です。

主な費用としては、

• 固定資産税、都市計画税: 毎年かかる税金で、物件の評価額によって金額が決まります。
• 火災保険料、地震保険料: 万が一の災害に備えるための保険料です。
• マンションの管理費、修繕積立金: マンションの場合、毎月支払う必要があります。
• 戸建ての修繕費: 外壁塗装や屋根の修理など、定期的なメンテナンス費用がかかります。
• 引っ越し費用、家具・家電製品の購入費用: 新生活を始めるための初期費用も忘れずに。

これらの費用は、住宅ローンの返済額とは別に、年間数十万円単位でかかることもあります。住宅ローン以外の費用も考慮して、無理のない資金計画を立てましょう。

まとめ｜年収900万の住宅ローン戦略 – 賢く借りて、安心して返すために

年収900万円の方は、住宅ローンの選択肢が広く、比較的有利な条件で借り入れできる可能性があります。しかし、住宅ローンは長期にわたる返済が必要です。目先の借入額や金利だけでなく、将来のライフプランや、様々なリスクを考慮して、慎重に検討することが大切です。

今回の記事をまとめると以下のようになります

• 「借りられる額」と「返せる額」は違う: 返済負担率だけでなく、将来の収入や支出の変化を予測する
• 定年までの完済が理想だが、老後資金とのバランスも重要: 繰り上げ返済や退職金の活用も検討
• 住宅ローン以外の費用も忘れずに: 固定資産税、維持費、引っ越し費用なども資金計画に
• 必要に応じて専門家に相談: ファイナンシャルプランナーなど

今回の記事を参考に、ご自身にとって最適な住宅ローンを選び、安心して新生活をスタートさせてください。