家の購入に貯金はいくらいる？ 買った後に手元に残しておくべき貯金額はいくら？

マイホームは人生における大きな買い物の一つ。夢のマイホームを手に入れるためには、一体どれくらいの貯金が必要なのでしょうか？また、購入後も安心して生活するために、どの程度のお金を残しておくべきなのでしょうか？この記事では、家の購入にかかる費用を詳しく解説し、必要な貯金額の目安や、購入後も安心できる資金計画についてご紹介します。マイホーム購入を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

家の購入にかかる費用一覧

家の購入にかかる費用は、大きく分けて「住宅購入時の諸費用」「住宅購入費」「住宅購入後の維持費」の3つに分類できます。これらの費用を把握しておくことで、必要な貯金額が見えてきます。それぞれ具体的に見ていきましょう。

家を買う時の諸費用

住宅購入時には、物件価格以外にもさまざまな諸費用が発生します。例えば、仲介手数料、登記費用、印紙税、住宅ローン手数料、火災保険料などが挙げられます。

諸費用の種類	費用の目安
仲介手数料	物件価格×3%+6万円+消費税（400万円超の場合）
登記費用	登録免許税、司法書士への報酬など
印紙税	不動産売買契約書や住宅ローン契約書に貼付
住宅ローン手数料	融資手数料、保証料など
火災保険料	保険会社やプランによって異なる
不動産取得税	不動取得後にかかる税金

出典：国土交通省「令和4年度 住宅市場動向調査」等に基づき作成

例えば、3000万円の物件を購入する場合、諸費用は180万円〜270万円程度となることが考えられます。

これらの費用は、物件価格の数%程度となることが一般的です。例えば、仲介手数料は物件価格×3%+6万円+消費税で計算されることが多いです。登記費用は、司法書士への報酬なども含みます。これらの諸費用は、現金で支払う必要があるため、事前にしっかりと準備しておくことが大切です。

住宅購入費

住宅金融支援機構の「2022年度 フラット35利用者調査」によると、住宅の種類別平均購入価格は以下の通りです。

住宅の種類	平均購入価格
注文住宅（土地付）	4,694万円
注文住宅（建て替え）	3,828万円
マンション	4,536万円
中古戸建	2,753万円
中古マンション	3,025万円

出典：住宅金融支援機構「2022年度 フラット35利用者調査」

住宅購入費は、文字通り物件そのものの購入にかかる費用です。新築物件の場合は、建物本体の価格に加えて、付帯工事費やオプション費用などが含まれる場合があります。中古物件の場合は、物件価格そのものが購入費となります。土地を購入して家を建てる場合は、土地代と建築費を合計した金額が購入費となります。住宅購入費は、住宅ローンを利用する場合、借入額に大きく影響するため、慎重に検討する必要があります。

住宅購入後の維持費

住宅を購入した後も、さまざまな維持費が発生します。例えば、固定資産税、都市計画税、管理費（マンションの場合）、修繕積立金（マンションの場合）、火災保険料、地震保険料などが挙げられます。

維持費の種類	費用の目安
固定資産税	毎年課税。固定資産評価額によって異なる
都市計画税	毎年課税。固定資産評価額によって異なる。都市計画区域内の場合のみ
管理費（マンション）	毎月発生。マンションの規模や設備によって異なる
修繕積立金（マンション）	毎月発生。将来の大規模修繕に備える
火災保険料、地震保険料	保険会社やプランによって異なる

これらの費用は、毎年または定期的に発生するため、事前にしっかりと計画を立てておくことが大切です。

これらの費用は、毎年または定期的に発生するため、事前にしっかりと計画を立てておくことが大切です。特に、マンションの場合は、管理費や修繕積立金が毎月発生するため、長期的な視点で資金計画を立てる必要があります。

家の購入に必要な貯金額

家の購入に必要な貯金額は、物件価格や諸費用、頭金の額によって大きく異なります。一般的には、物件価格の10〜20%程度の頭金を用意することが望ましいとされています。例えば、3000万円の物件を購入する場合、300万円〜600万円の頭金を用意できると、住宅ローンの借入額を抑えることができ、月々の返済額も軽減できます。また、諸費用も現金で支払う必要があるため、物件価格の数%程度を目安に貯金しておくと安心です。さらに、購入後の生活費も考慮し、最低でも3ヶ月分、できれば半年分の生活費を残しておくことが望ましいです。

頭金を増やして借入額を減らせば月々の返済額を抑えられる

頭金を多く用意することで、住宅ローンの借入額を減らすことができ、月々の返済額や総返済額を抑えることができます。また、頭金を多く入れることで、住宅ローンの金利が優遇される場合もあります。もし、貯金に余裕がある場合は、頭金を増やすことを検討してみましょう。例えば、親からの援助を受けられる場合や、まとまったボーナスが入った場合などは、頭金を増やすチャンスです。

頭金が用意できないならフルローンを組むのもあり

頭金が十分に用意できない場合でも、フルローン（住宅ローン借入額が物件価格と同額）を組むことが可能な場合があります。ただし、フルローンの場合は、借入額が大きくなるため、月々の返済額や総返済額も高くなります。また、金利の負担も大きくなるため、長期的な視点で返済計画をしっかりと立てる必要があります。フルローンを利用する場合は、将来の収入や支出の変化も考慮し、無理のない返済計画を立てることが重要です。

住宅の購入後に残したほうがいい貯金額

マイホーム購入は人生の一大イベントですが、貯金をすべて使い果たしてしまうのは非常に危険です。購入後も安心して生活を送るためには、ある程度の貯金を残しておくことが重要です。では、具体的にどのくらいの貯金を残しておくべきなのでしょうか？

一般的には、最低でも3ヶ月分、できれば半年分の生活費

一般的には、最低でも3ヶ月分、できれば半年分の生活費を残しておくことが推奨されます。これは、急な病気や失業など、不測の事態に備えるためです。また、住宅購入後には、家具の購入や引っ越し費用など、予期せぬ出費が発生することもあります。このような場合に備えて、ある程度の貯金があれば、安心して対応することができます。

将来のライフイベントも考慮する

さらに、将来のライフイベントも考慮に入れる必要があります。例えば、子供の教育費、車の買い替え、親の介護費用など、将来的に大きな出費が予想される場合は、より多くの貯金を残しておくことが望ましいです。

国土交通省の「令和4年度 住宅市場動向調査」によると、住宅購入者の平均年齢は40代であり、子供がいる世帯が多い傾向にあります。将来の教育費などを考慮すると、住宅購入後も十分な貯蓄が必要となることが分かります。

「家賃を払いながら頭金をためる」と「フルローンを組む」はどっちがいい？

住宅購入を検討する際、「家賃を払いながら頭金をためる」か「頭金なしでフルローンを組む」かで悩む方も多いのではないでしょうか。どちらの方法にもメリットとデメリットがあるため、自身の状況に合わせて最適な選択をすることが重要です。

「家賃を払いながら頭金をためる」メリット

• 住宅ローンの借入額を減らせるため、月々の返済額や総返済額を抑えられる
• 金利負担を軽減できる
• 住宅ローンの審査に通りやすくなる場合がある

「家賃を払いながら頭金をためる」デメリット

• 頭金を貯めるまでに時間がかかる
• その間に物件価格が上昇する可能性がある

「フルローンを組む」メリット・デメリット

メリットはすぐにマイホームを購入できる点です。しかし、反対にデメリットは、住宅ローンの借入額が大きくなるため、月々の返済額や総返済額が高くなり金利負担が大きくなる点です。

どちらを選ぶべきかは、個々の状況によって異なります。例えば、すぐにマイホームを手に入れたい場合はフルローンも選択肢となりますが、将来の返済負担を考慮すると、ある程度頭金を貯めてから購入する方が賢明な場合もあります。

家の購入に悩んだら専門家に相談しよう

マイホーム購入は、人生における大きな決断の一つです。資金計画、住宅ローンの選択、物件選びなど、様々な要素を考慮する必要があり、悩むことも多いでしょう。そのような場合は、専門家に相談することを検討してみましょう。

例えば、ファイナンシャルプランナーに相談すれば、自身の家計状況に合わせた資金計画を立てることができます。また、住宅ローンアドバイザーに相談すれば、最適な住宅ローンを選ぶことができます。不動産会社に相談すれば、物件選びのサポートを受けることができます。

専門家のアドバイスを受けることで、不安を解消し、安心してマイホーム購入を進めることができるでしょう。

まとめ

この記事では、家の購入に必要な貯金額、購入後に残しておくべき貯金額、頭金とフルローンの比較、専門家への相談について解説しました。マイホーム購入は、人生における大きな買い物です。しっかりと計画を立て、後悔のない選択をしてください。

重要なポイント:

• 購入後も最低3ヶ月分、できれば半年分の生活費を残しておく
• 頭金を貯めることとフルローンにはそれぞれメリット・デメリットがある
• 悩んだら専門家に相談する

これらのポイントを踏まえ、夢のマイホーム実現に向けて、着実に準備を進めていきましょう。